これだけ活用出来る！建設業DXサービスの種類
昨今の産業は様々な面で自動化が試みられています。例えば、不動産などであれば、手続き関係のみならず、物件の内覧までカバーしようという試みもありますし、メーカーであれば遠隔地からの管理なども考えられています。建設業もこの動きを受けて、様々な検討がされていますが、なかなか一般まで普及していないのでは無いでしょうか。恐らく、その背景にはDXサービスにはどの様な物があるか分からない…といった声があるのでは、とも思えます。そこで、ここでは建設業DXサービスに焦点を当て、どの様な種類があるかを紹介したいと思います。
目次
- DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？
- 建設業DXサービスにはどの様な種類があるか
- 建設業DXサービス活用のポイント
- まとめ
建設業DXサービスにはどの様な種類があるか
建設業DXサービスにはどの様な種類があるのでしょうか。代表的なサービス例を挙げてみましょう。
会計
企業にとって会計は非常に大切な業務。これは建設業でも変わりません。仮に会計をなおざりにしたら、費用管理が甘くなり、信用失墜にまで至るかも知れません。さて、会計にもDXを取り入れようという動きがあります。DXは単なる演算だけでなくAIまで活用した技術のため、精度が非常に上がります。また、人間では起こし得る問題も、その精度の高さにより大幅に改善することが可能です。
資材の受発注
資材の受発注業務は建設業にとっては必須の仕事です。しかし、この仕事は意外に熟練度が要求されます。例えば、資材に関して知識の乏しい担当者に完璧な仕事が期待出来るでしょうか。…残念ながら、人間の場合には訓練が必要です。
しかし、DXであれば導入の時点から精度の高い仕事をしてくれます。しかもAIが活用されているため、素早い対応が可能。人力の仕事と比較して、大きな効率アップが望めるのです。
施工管理
施工管理も建設業にとっては無くてはならない仕事です。しかし、そこには練達した技術者が必要です。しかも基本的には人力となるので、効率には限界があります。さて、施工管理にもDXが活用されています。これは遠隔管理をベースとした技術です。今の通信網は非常にレベルが高く、どんな場所でも管理が可能。施工管理の仕事の効率を飛躍的に上げます。
施工
DXは施工現場にも活用されつつあります。例えば建機の制御。AIは高精度で機械を操作し、レベルの高い施工を実現します。ちなみに今は技能職の人材不足が慢性的問題。この新しい施工技術は現場にとって朗報となることでしょう。
人材の管理
人材管理も工事をスムーズに進めるためには重要です。仮に不手際があったりすると、工事が遅れてしまったり品質が落ちてしまうこともあるからです。また、防犯の上でも重要。電線泥棒などの話をしばしば聞きますが、これは人材管理の不手際の結果とも言うことが出来ます。さて、人材管理もDXで可能です。これは顔認証を自動で行いって人材管理に活かす物です。また、AIは人間の姿勢をも見ることが出来るので、労務管理や安全管理なども期待出来ます。
建設業DXサービス活用のポイント
では、建設業DXサービスを活用するポイントにはどの様な点があるのでしょうか。
基本はPDCA管理
PDCAは仕事の様々な場面で必要となります。これはDX活用の上でも同じです。と言うのも、DXのサービスはパッケージ化がされるかも知れませんが、実際に活用するのは人間自身だから。試行錯誤はどうしても必要なのです。そのため、プランニングからアクションまでの各段階の確認が重要なポイント。PDCA管理が必要なのです。
自社の弱点を洗い出す
DX導入を効果的にするには「自社の弱点を洗い出すこと」が非常に重要です。と言うのも企業の弱点は意外に慢性化しているため、ちょっとした改革ではどうにもならない場合が多いからです。しかし、弱点の部分をAIなどでカバーするならば、膨大なデータベースとAIが味方に付きます。状況にもよるでしょうが、大きな革新となるに違いありません。
成功した場合の効果をシミュレートする
弱点をカバーするには、その部分の革新を計る。…これは確かに大切なことです。しかし、それでは十分ではありません。「どれくらい補強されるか」を見通しておくことが非常に大切なのです。例えばDXによって会計の作業の効率化に成功したとします。この成功を喜ぶのは良いでしょう。しかし、ただ喜ぶだけではPDCAがまわりません。チェックは絶対に必要なのです。逆に成功のシミュレーションがしっかりして「どれくらい勝ったか」が管理されていれば、「次の改革」を検討しやすくなり、連続的な発展を狙いやすくなるのです。
費用対効果のチェック
企業の投資は単なる購入に終わってはいけません。費用対効果の監視は常時行わればならず、これはDXについても言えることです。DXは便利なツールなのですが、「闇雲な投資」にするべきではありません。「効果の分かる投資」であるべき。監視をしっかりとして、透明性を上げましょう。